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開業したいエステの種類

エステを開業するには、まずどのようなサービスを行うサロンにするかを決める必要があります。

現在街中にあるエステサロンは、エステティシャンが施術を行うサロンと、お客様が店内にある化粧品やエステ機器を用いてセルフケアを行うサロンの2種類に分けられます。それぞれのメリットやデメリットを確認しましょう。

1.エステサロン

一般的なエステサロンでは、エステティシャンがお客様にフェイシャルやボディのトリートメントを行います。美肌ケアや痩身、脱毛、リラクゼーションなど、お客様のニーズに応じていくつかのメニューを提供しているサロンがほとんどです。

【メリット】一対一の接客で、きめ細かな対応ができ、顧客単価を上げやすい
【デメリット】施術前後のカウンセリングに時間がかかるため、一日に対応できる顧客は少ない

2.セルフエステ

化粧品やエステ用機器を用いてお客様が自分で肌ケアを行うセルフエステも、店舗数が増えています。店舗面積やスタッフを最小限に抑えられるため、ローコストでエステを開業できる点が魅力です。

ジムや美容院などのデッドスペースを活用して開業できるため、異業種からの参入も増えています。

【メリット】エステティシャンが顧客に付きっきりにならないため、効率良く接客できる
【デメリット】セルフケアになるため、顧客単価は低くなる傾向がある

エステ開業の場所選び

どのような施術メニューを提供するかにもよりますが、エステは比較的省スペースでも開業可能な業種です。

エステサロンのほとんどが、自宅サロンか店舗を借りて営業しているサロンに分かれます。

施術メニューや単価に応じた空間作りができるかが、安定集客のカギです。

開業する場所はコストだけで選ぶのではなく、どのようなお客様を呼び込みたいかをイメージしてから、具体的な店舗設計に入りましょう。
ここからは、エステを開業する場所ごとの特徴を解説します。

1.自宅

生活空間から切り離せる部屋があるならば、エステは自宅でも開業できます。開業コストを軽減するためにまずは自宅でエステを開業し、軌道に乗ってから店舗を借りるケースも珍しくありません。

自宅開業の強みは、ローコストで開業できること。しかし、料理の匂いや家族の物音などが伝わる部屋では、お客様はゆったりと過ごせません。また、フェイシャルエステをするなら、水道が近くに必要です。エステ開業のためにリフォームが必要になれば、想像以上にコストがかかる可能性もあるのです。

賃貸物件や分譲マンションでは、管理規約で物件の事業使用が禁止されている場合もあります。エステ開業前に必ずオーナーや管理会社に確認しましょう。

2.店舗

理想の空間作りをするなら、マンションを借りたり、商業施設やホテル内のテナントを借りたりしてエステを開業する手もあります。自宅開業よりも内装費や賃貸料はかかりますが、上質で優雅な空間を作れるでしょう。

ジムやフィットネス、整骨院などの一角を間借りして開業しているサロンもあります。外観や内装の自由度は低くなりますが、コストを抑えた店舗作りが可能です。

まつげエクステやネイルなどの美容所登録が必要なメニューも展開する場合は、安全性や衛生基準をクリアする必要があります。床や壁の材質、換気や給排水設備などの基準を満たした物件を選びましょう。

3.無店舗

レンタルサロンを利用したり、出張サロンとして売り出したりすれば、無店舗でのエステ開業も可能です。しかし、お客様のご要望の日時で予約を受けられない可能性や、自宅に来てほしいと望むお客様が限定的であるデメリットがあります。コストを極限まで抑えて開業できますが、安定した集客は難しいかもしれません。

エステ開業に必要な機材・設備

エステを開業するには、施術に使う機材や消耗品だけでなく、おもてなしや衛生管理のための備品も必要です。

家具やインテリアで統一感のあるサロン作りができれば、広告や口コミ、紹介での集客に繋がりやすくなります。

エステサロンの機材や消耗品はお客様の肌に触れるものが多いため、品質や安全性を考慮して商品を選びましょう。

1.施術用ベッド

施術用ベッドは、エステサロンの柱です。価格の幅が大きいため手頃な商品に目がいきがちですが、ベッドの品質はお客様の満足感を左右します。購入前に寝心地を確認できると良いでしょう。

ボディメニューがあったり、スタッフが複数いたりする場合は、高さを簡単に調節できるベッドがおすすめです。

2.テーブル、椅子などの家具

施術前後のカウンセリングやお茶出しの際に使用するテーブルや椅子は、サロンのテイストに合った家具が良いでしょう。

店販化粧品を魅力的にディスプレイするための棚や、化粧直しのためのドレッサーなどもサロンのテイストと揃えると綺麗です。

3.エステ用機器

オールハンドメニューは根強い人気がありますが、機械を使った施術を好むお客様も多くいます。エステ開業時は、特に新規顧客をどれくらい取り込めるかがカギです。

流行や顧客の年齢層に応じたエステ用機器があれば、広告やSNSからの集客に繋がりやすいメリットがあります。

～主なエステ用機器～

フェイシャル	イオン導入、エレクトロポレーション、超音波洗浄、ラジオ波、EMS、サーマルフラクショナルなど
ボディ	電磁パルス、キャビテーション、ラジオ波、吸引、脂肪冷却、EMS、サーマルフラクショナルなど
その他	スチーマー、ドームサウナ、フットバス、脱毛、ホットキャビなど

新品の購入はコストがかかりますが、機械によってはメーカー認定中古品が販売されている場合もあります。リースやレンタルを利用して、毎月使用料を支払う選択もできるかもしれません。

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4.レジ

現金を安全かつ正確に管理するなら、現金用金庫よりもレジがあると便利です。最近はタブレット端末と連携できるPOSシステムを導入しているサロンが増えています。

予約や売上の管理をまとめて行えるため、日々の精算業務だけでなく売上分析もしやすくなるメリットがあります。

5.インテリアグッズ

間接照明やフラワーアレンジメント、季節に応じたインテリアグッズは、来店したお客様の気分を高める重要なアイテムです。

量販店で見かけないようなアイテムを揃えれば、お客様は来店中に非日常感を味わえます。

6.備品、消耗品

取扱いメニューによって、エステ開業時に必要な備品や消耗品は大きく異なります。接客中に欠品しないよう十分なストックが必要です。

【エステ用品】タオル、業務用化粧品、紙ショーツ、コットン、ガーゼ、綿棒など
【おもてなし用品】お茶、お茶菓子、化粧直し用のメイク道具、サニタリーアイテムなど
【衛生用品】アルコール消毒、石鹸、洗濯用洗剤など

エステ開業に必要な資金

エステ開業にかかるコストは、店舗の規模や内装によって大きく異なります。開業してからも家賃や人件費、水道光熱費などのランニングコストが必要です。資金面での余力を残して、開業準備を進めましょう。

1.家賃

サロン経営の中でも、毎月大きな支出となるのが家賃です。東京の1Kマンションの家賃相場は10万円前後。駅からの距離や綺麗な水回りなどの条件にこだわると、相場を上回る場合が多いでしょう。事業用に借りる場合は、家賃に消費税もかかります。

初期費用は家賃の6カ月分を目安とし、マンション開業の場合でも最低60万円程度と見積もりましょう。

テナントを借りる場合は、商業施設の規模や広さによって家賃が大きく異なります。事業用物件では、保証金として賃料の6カ月から1年分の支払いを求められる場合が多いようです。賃料20万円の物件であれば、120万円から240万円が初期費用の相場になります。

2.内装費

デザイナーズマンションや、今ある内装を流用できる居抜き物件であれば、内装工事は必要最低限に抑えられます。しかし、こだわりのあるラグジュアリーな内装にするなら、1坪あたり20～30万円の内装費が必要です。

平均的なサロンが20坪（約67㎡）とすると、内装費の相場は250万円前後となります。

3.設備費

100万円～300万円の価格帯が多いエステ機器は、サロン内で最も高額な設備投資になるかもしれません。大きな出費にはなりますが、確定申告で経費として計上可能です。

サロン機器は新品の一括購入以外にも中古やリース、レンタルなどの入手方法があります。それぞれのメリットとデメリットを知り、開業資金とのバランスを考慮して入手しましょう。

～エステ機器の入手方法とメリット／デメリット～

	メリット	デメリット
購入	支払いが一回で済む 自由に売却できる	一括で経費に計上できない（複数年にわたり減価償却） 固定資産税や動産保険料が必要になる
リース	月額料金をそのまま経費計上できる 新品を利用できる	所有権がない 割高になる
レンタル	月額料金をそのまま経費計上できる 解約しやすい	新品が借りられるとは限らない 割高になる

4.備品費

会計上は備品と消耗品は価格や使用可能年数によって厳密に区別されますが、ここでは「エステサロンに必要な備品」としてまとめます。

サロンワークには冷蔵庫や洗濯機、掃除機といった家電だけでなく、タオルやシーツ、化粧品などの消耗品も必要です。50万円ほどの予算を準備しておくと良いでしょう。

エステ開業までに揃えた備品は全て、開業費として経費計上可能です。その中でも使用可能期間が1年以上で10万円以上の備品は、減価償却として複数年に渡って経費計上します。

5.広告費

エステは飛び込みではなく予約での来店がほとんどのため、オープン日までに広告を打つ必要があります。

クーポンサイトや地域の広報誌、チラシやショップカードの配布など宣伝方法は様々です。最近ではSNSのインフルエンサーにモニターを依頼する方法もあります。

エステ開業時には広告予算に15万円ほど割き、店舗周辺の年齢層やメニューに応じて複数の宣伝方法を組み合わせるのが理想です。

6.人件費

エステ開業時にアルバイトやパートなどでスタッフを雇えば、人件費がかかります。人件費には時給だけでなく、交通費や労災保険料なども含まれます。個人の売上に応じてインセンティブをつけているサロンも多いでしょう。人件費のコストは一般的に給料の1.5倍。月給20万円のスタッフを雇うのであれば、30万円の人件費が必要です。

アルバイトやパートで雇用するのではなく、一日の売上の一部を報酬として渡す業務委託契約を取り入れているサロンもあります。

7.トータル

エステ開業にかかるコストは、自宅かテナントか、内装工事の有無、導入するエステ機器によって大きく異なります。

自宅で最小限の設備を揃えて開業するのであれば、100万円以内でエステサロンを始められるでしょう。

一方でテナントを借りる場合は、賃料や内装費がかさむ傾向があります。居抜き物件を借りて、エステ機器をリースやレンタルにした場合は、300万円前後でも開業できるかもしれません。

内装工事の内容によっては600万円を超える可能性もあるため、綿密な資金計画が必要です。

エステ開業に必要な手続き

エステを開業する際には、個人事業主として開業するか、法人として開業するかを選ぶ必要があります。一人開業の場合は個人事業主からスタートする方がほとんどです。

売上から経費を引いた事業所得が500万円を超えない限りは、個人事業主の方が税制面でメリットがあるからです。ここからは個人開業と法人開業の手続きの違いをみていきましょう。

1.個人事業主の場合

個人事業主としてエステを開業する場合は、「開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）」と「所得税の青色申告承認申請書」を準備しましょう。

～エステ開業時に必要な手続き～
・開業届（個人事業の開業・廃業等届出書）を2部用意する
開業届は、税務署で入手するか国税庁のホームページからダウンロードも可能です。管轄税務署名や氏名、マイナンバー、屋号などを記入します。税務署への持ち込みか郵送で提出できます。

銀行の口座開設や融資申込の際に控えが必要な場合もあるため、2部準備すると安心です。郵送の場合は控えを送ってもらうための返送用封筒も同封しましょう。

開業届は開業から1カ月以内の提出が求められるため、早めに準備しておくと良いでしょう。

・所得税の青色申告承認申請書を提出する
青色申告承認申請書は、開業届とともに提出できます。エステを開業すると、毎年の確定申告が必要です。

白色申告よりも青色申告の方が、最大65万円の特別控除を受けられたり、最大3年間まで赤字を繰り越せたりするなどの優遇を受けられます。

日々の収支を入力するだけで帳簿付けができるソフトもあるため、経理の知識があまりない方でも青色申告は可能です。

スタッフを雇う際には、雇用保険や労災保険に関する届け出も必要になります。アルバイトやパート、業務委託など就業形態によって必要な手続きが異なるため、専門家の力を借りるのも手です。

2.法人の場合

複数のサロンを一気に展開する場合や一定額以上の収益が見込める場合は、法人でのエステ開業を検討するのも良いでしょう。

費用や労力は必要ですが、個人よりも信頼が高まり、一定以上の利益があれば税制面でも有利になります。

～法人としてのエステ開業に必要な主な手続きの流れ～
・公証役場で定款認証を受ける
・金融機関で資本金を払い込む
・法務局で株式会社設立登記を行う
・税務署に法人届出書や青色申告承認申請書などを提出する
・年金事務所に健康保険と厚生年金保険加入の届け出をする
・従業員雇用に際しては雇用保険や労災保険に加入する

法人でのエステ開業は、必要書類が多く手続きが煩雑です。専門家に依頼して着実に進める方が良いでしょう。

エステ開業に資格は必要？

エステ開業には、特別な資格は必要ありません。

業界団体の資格試験を受けたり、認知度が高いトリートメントのディプロマを取得したりすると、技術や知識を持っている証明になります。お客様からの信頼を得やすく、集客に繋がるかもしれません。

～エステ業界の主な資格～
・AJESTHE認定フェイシャルエステティシャン（日本エステティック協会の資格）
・AJESTHE認定ボディエステティシャン（日本エステティック協会の資格）
・CIDESCO認定Beauty Therapy Diploma（国際資格）

どの資格も検定試験を受けるためには、実務経験や認定校でのカリキュラム履修が必要です。資格取得を目指すなら、計画的に準備を進めましょう。

まとめ

エステを開業するまでには、サロンのコンセプトやメニュー以外にも決めなければならないことがたくさんあります。サロンの場所や揃えるエステ機器によって、開業コストは大違い。やりたいことと資金のバランスをみながら、綿密に事業計画を練りましょう。

開業後はサロンワークに追われるかもしれませんが、確定申告のための帳簿付けも重要です。

早めに開業届を提出したり、収支を把握しやすいサロン用システムを導入したりすれば、スムーズなスタートダッシュを切れるでしょう。

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